〜はじめに〜
本記事は、50代で知っておきたい高齢者施設を選ぶポイントについて解説しています。
誰にも気兼ねすることなく、老後の楽しみを謳歌するなら、有料老人ホームなどの高齢者施設がおすすめです。既に介護が必要な方は、それぞれの介護レベルにあった施設への入居を検討しましょう。
新たな住まいで迎える老後〈高齢者施設〉
年を重ねて行くと必ず生まれるのが介護の不安。できることなら子供に迷惑をかけず、楽しく余生を満喫できればと誰もが望みます。元気なうちに介護サービスの充実した有料老人ホームなどの高齢者施設に入居し、趣味の合う仲間と共に楽しい時間を過ごすのも一つの方法。施設を選ぶ際は、焦らず納得いくまで見学会や説明会に出向くのが失敗しないコツです。ただし、施設選びには気力と体力が必要なので、定年退職をした後、60代の内に意識してなるべく早く情報を集めるのが良いでしょう。
施設選びのツボ!その1 〈都市型と田園型〉
リタイア後は都会を離れて、自然の中で田舎暮らし。スローライフに憧れている方もきっと多いのではないでしょう？今までの何でも揃う便利な生活から一転、田舎では少し戸惑うこともあるかもしれません。あまり、決断を急がず宿泊体験などを通して、自分でしっかりと確かめ納得することが大切です。
一方、都市型の施設では交通の利便性が良く、医療機関が充実しているなどのメリットがあります。しかし、その分、田園型の施設に比べて入居費が割高になる点も重要な検討ポイント。
施設選びのツボ!その2 〈必要な介護レベルや生活条件から選ぶ〉
ひと口に「高齢者施設」と言っても、健康で自立した生活ができる人のための施設から、日常的に介護が必要な人が暮らす施設まで様々。入居対象者も施設によってことなるため、事前に今の自分がどの施設への入居が適切か知っておく必要があります。最近は新聞などでも施設見学会や入居説明会の広告をよく目にするようになりました。まずは自分の目で見て確かめて、納得することが大切です。
知っておきたい高齢者施設の種類と基礎知識
【有料老人ホーム】
有料老人ホームとは、65歳以上の高齢者を入居させ、食事や入浴、排泄など日常生活で必要な便宜を提供する生活施設です。その半数以上は民間事業が経営しているため、料金もバラツキがあります。入居一時金を支払う終身利用方式と賃貸方式の2通りがありますが、一般的には前者の方式がとられています。
ひと口に優良老人ホームといっても一概的なものではなく、介護保険の適応の有無や介護サービスの内容によって「健康型」「住宅型」「介護付き」の3種類に分類されます。健康型は自立生活が可能で介護が必要でない方を入居対象者としています。もし介護が必要になった場合は退去しなくてはいけません。住宅型は訪問介護や訪問介護などの外部サービスを個々の必要に応じて利用出来ます。介護付きは、介護が必要になった際、ホームのスタッフが介護サービスを提供してくれるものです。
近年は、入居費用の低価格化や都市型有料老人ホームの増加など、利便性が高まっている有料老人ホーム。立地条件や各サービス内容、実際のホーム内の様子を吟味して、自身に合った施設を選びましょう。
【養護老人ホーム】
養護老人ホームとは、経済的な理由などから在宅生活が困難な原則65歳以上の方を養護する公的福祉施設です。一定の基準を満たしていれば施設内で介護サービスが受けられますが、あくまで養護を目的とした施設であって、介護施設の特別養護老人ホーム(介護老人福祉施設)とは趣を異なっています。
もともとは生活保護法の流れから作られた施設であるため、入居対象も生活困窮者を主としています。上記の経済的な理由とは、生活保護を受けていることや世帯の市町村民税の所得税が非課税であることなどです。よって所得の多い方は入居できません。
また自立可能である方や、寝たきりの方、入院ないし通院治療が必要な方も入居対象者には該当しません。
入居の際の費用は各市町村や所得の程度により異なりますが、おおよそ0から8万円程度といわれています。
【介護老人保健施設】
介護老人保健施設とは、病状が安定しており入院治療を行う必要はないが、リハビリテーションや看護・介護が必要な人に、それらのサービスや日常生活の世話を提供する施設です。老健と略されることもあります。具体的に入居対象となるのは、原則として要介護1から要介護5までに認定された65歳以上の方ですが、特定疾病に認定された40歳から64歳の方も利用が可能です。施設での医療提供については介護保険が給付されます。
介護保険施設は入居者が自立し、自宅で生活できることを目的とし、本人の意思を尊重した介護計画のもと必要な援助を行います。そのため看護士、介護職員以外に常勤の医師や理学療法士、作業療法士も配置されています。
【介護老人福祉施設】
介護老人福祉施設とは、身体や精神上の障害から常時の介護が必要で、かつ在宅生活が困難な高齢者に介護サービスを提供する施設です。特別養護老人ホームとも呼ばれます。具体的に入居対象となるのは要支援1から要介護5までの65歳以上の人です。ここでは入居者に対し、本人の希望を尊重しながら介護計画を作成。それに基づき食事、入浴、排せつなどの看護や日常生活上の世話、さらには機能訓練などを行います。職員には医師、生活相談員、看護職員、栄養士、ケアマネージャーなどがいます。施設での医療の提供は全て医療保険で給付されます。
介護老人福祉施設は入居者にとって生活の場であり、事実上、終の棲家になります。家に帰すことを目的としている介護老人保健施設と違うのはここでしょう。
【介護療養型医療施設】
介護療養型医療施設とは、病状が回復期に向かっている、または慢性疾患を患っている要介護度1から要介護度5までの方が療養を行うための施設です。「医療施設」であることから、介護保険施設、介護福祉施設に比べ医療面でのサービスが充実しており、胃ろうや尿管カテーテル、酸素吸入などの医療措置が必要な人も問題なく入居できます。ここでの療養後、在宅復帰や介護福祉施設に入居することが理想ですが、現実的にはターミナルケアや臨終の場にも少なからずなっています。
また、実際には医療や看護を必要としない方が入居者の半数を占めており、それもあって、厚生労働省は介護療養型医療施設を全廃すると発表しました。現在のところ2017年までに全廃となる運びになっています。
【サービス付き高齢者向け住宅】
サービス付き高齢者向け住宅とは、年々増加傾向にある高齢者への居住の安定を確保することを目的に、2011年(平成23年)の高齢者居住法の改正により創設された高齢者向けの賃貸住宅制度、およびその制度に準ずる賃貸住宅・有料老人ホームを指します。
安全確認や生活相談といった生活支援サービスを設けていることが大きな特徴で、居住もバリアフリー構造が備えられています。具体的な登録基準としては、①入居者の年齢は原則60歳以上，②居住の床面積は25平方キロメートル以上，③トイレ・洗面設備などの設置、バリアフリー化，④安全確認・生活相談サービスの提供，⑤長期入院などを理由にした一方的な契約変更や解除の無効，⑥入居者の費用は敷金、家賃、サービス対価に限定。
家賃やサービス内容などの情報開示が促されていることから、居住を選ぶ人たちも自らのニーズに合った住まい選択が可能になります。
サービス付き高齢者住宅では、ヘルパー2級以上の資格を有する職員が日中常勤し、安全確認や生活相談にあたっています。そのため居住者の体調の変化などにも即時対応することができます。ただし、専門的な介護や医療においては、原則として訪問介護や訪問医療など外部のサービスを利用する必要があります。
【グループホーム】
グループホームとは、認知症の高齢者や障害者が介護スタッフと共に共同生活をする地域密着型の施設です。日常の生活に関わる家事などを行うことで症状の進行を抑制したり、また家庭介護の負担を軽減する仕組みとして、スウェーデンで誕生しました。
ここでは、1グループ5人から9人の小人数が介護スタッフの支援のもと、それぞれの能力に応じて食事の支度や洗濯、掃除などの役割を負担し、家庭的な雰囲気の中で共同生活を送ります。ホームには、一戸建ての単独型と、マンションのワンフロアを利用した合築型、老人ホームやデイサービスセンター、病院などに併設された併設型があります。
ちなみに常時の看護を伴わない共同生活施設はグループハウスと呼ばれます。
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